当社は製造業の人材サービスのなかでも特に「教育」に力を入れています。

その取組の中心が「ワールドグループテクニカル道場」です。製造業の人材サービスでは、働くスタッフは 「誰でも出来る仕事」に従事することが多く、ほんとうの意味でのキャリアアップがしづらい環境にあります。

当社では、働くスタッフが自分の仕事や、技術、経験に自信やプライドを持ってもらいたいという思いから、 「技能工」へと成長する機会の提供をこのテクニカル道場で実施しています。未経験からでも、何歳からでも、新しいことにチャレンジすることができる環境を用意することにより、今まで技術を身に付けることを諦めていた方々にもチャンスを感じていただけるよう活動しています。

企業様からみても、優秀な技能工の確保が難し場合の代替案として、未経験ながらも基本的な知識、技術を身につけ、やる気に満ち溢れている人材をご提供することで、元々のニーズ以上のご満足をしていただいております。

当社では、岐阜県大垣市にてワールドグループ大垣工場を運営しております。

主な取り扱い業務は溶接です。

アーク、CO2半自動、TIG溶接を中心に薄物から厚物まで幅広くサービスを展開しております。

今までの実績としては、自動車部品から建材まで、大量生産の量産品から一品物の試作品までご対応させていただいております。

詳しくは、一度お問い合わせください。

はい。可能です。

当社は、自社テクニカル道場にて溶接工の育成に取り組んでおり、今までにないカタチでのサービスが可能です。

サービスの種類も、溶接工の人材派遣だけではなく、溶接工程の業務請負、溶接工の人材紹介、自社工場での溶接の外部受託が可能となっております。

外部受託は、加工場所が岐阜県大垣市となりますので、運搬コスト次第ではございますが、 人材派遣、業務請負、人材紹介は、日本全国各地でご対応が可能です。

現在ご対応可能な溶接の種類は、下記となります。

ただ、取り扱う溶接種類は随時拡大しておりますので、上記記載以外の溶接でも念のため一度お問い合わせください。

それぞれの企業にマッチしたレベルの溶接工のご提案をさせていただきます。

溶接工をお探しの企業様のお悩みは、下記３つにあてはまることが多いのではないでしょうか？

弊社は、テクニカル道場の実績により、溶接工を希望する人材からの応募を獲得することに成功しております。

また、未経験者からステップアップすることにより昇給、昇格のスキームを確立し、長期的なキャリア形成を望む人材が多数おります。

技量につきましては、弊社営業担当及び、道場担当者が、御社をご訪問させていただき、必要とする溶接レベルを把握し、実際の道場での指導でその基準まで教育致します。

ご要望次第では、JIS規格の溶接免許取得者のみに限定することも可能です。

人材派遣は、派遣元（当社）の派遣労働者が、派遣先（顧客）に出向いて仕事をすることで、派遣労働者に対する指揮命令は、派遣先が行います。

業務請負は、いわゆる「下請」で我々が扱っているのは、顧客の構内で行う構内下請です。　当社の社員が顧客の敷地内で仕事をするのですが、指揮命令はもちろん、納期、品質、安全など全ての責任を当社が担います。

基本的には、製造業がメインです。　製造業と行っても多種多様な業種と職種がありますので、組立、組付や、検査や物流など、製造業にまつわる全ての仕事が我々の請負業務内容です。

就業中のミスやトラブルについては、人材派遣の場合、当社の管理担当が、業務請負の場合、現場責任者が、初期対応から、再発防止対応まで責任をもって対応致します。

法令で定められている範囲であれば、会社規模や、業務内容に制限はありません。

ただし、お客様ひとりひとりでメリットに感じる部分が違うため、導入前には、しっかりとヒアリングや、現場見学をさせていただくことを推奨しております。

機密保持については、ご契約の際に文書を締結させていただくとともに、当社の社員に対しても、機密保持についての教育を実施しております。

外注である当社に専門的な業務を委託してしまうことで、そのノウハウが失われるという心配をされる企業様は、確かにいらっしゃいます。

しかし、外注に委託することで逆に、ノウハウを守り、改善していくという御社のコア業務に御社の人材を充てることが出来るようになるはずです。

可能かどうか、また御社のコストダウンに繋げるにはどうしたらいいのかも含めて、当社にご相談ください。　当社が培ってきたノウハウのなかから、御社にあったプランをご提案させていただきます。

御社の生産変動に合わせて最適な業務量を請負う事ができます。

増産や減産に対し適切な体制を維持することができるのは、当社がいろいろな場所で、いろいろな業種の業務請負を行っているからです。

完全出来高制でのお取引となりますので、御社の生産量に応じて費用が増減します。

自社で行う場合の、人件費等の最低限見込まなければいけない費用を無視できますので、御社の原価計算にも役立ちます。